個人衛生管理の基礎と教育訓練による定着運用
おかげさまでお申込み満員につき募集を終了しました。同内容は12月に再度実施予定です。
対象:医薬品GMP、医療機器QMS、再生医療GCTP、化粧品GMP、他清浄度管理が要求される製造エリア産業
衛生管理は、自分自身と身の回りの衛生について注意深い意識を持つことから始まります。これは製造現場に携わる全ての要員の前提条件であり「何が清潔であり」「何が不潔であるか」の正しい認識を身に着けることが必要になります。特にクリーンルームではヒトが大きな汚染源になるため、この認識は個人ではなく組織全体として持つことが求められます。
本講座は、製造エリアに従事する全要員が持つべき基本知識/技術として、パーソナルハイジーン(個人衛生)に焦点を当て構成しております。
衛生管理に必要となる基本項目、管理エリア入工時に認識すべき心構え、手指衛生管理、更衣管理、行動規範など、具体的な衛生管理項目についてデータ/事例を含めて解説します。(手洗い方法、無塵衣へ更衣時注意点などの動作については一部O-JT形式を含めて説明します)
また、個人衛生の意識を組織へ浸透させるために必要となる「教育訓練の機会」についてフォーカスを当て、現場レベルによる「定着と運用」を図るためのアプローチを説明します。
GMP対象区域/清潔管理エリアにおける個人衛生管理の構築、人由来汚染要素を最小限に抑えるための基礎構築、製造現場向け教育訓練構築のために最適なコースです。
開催 : 2017年04月26日(水) 受付け13:10~ 講座 13:20~16:45(終了予定)
会場 : 大宮ソニックシティ (東海エリアは下期開催予定)
参加費 : ¥15,000-(税別)、1拠点2名目様から¥10,000-(税別)
お申込み : 募集終了
コース | セミナー | 時間 |
基礎 | パーソナルハイジーン 個人衛生管理の基礎と教育訓練による定着運用 |
13:20 |
-1. パーソナルハイジーンの基礎 | ||
-2. エリア入場時の習得動作 |
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-3. エリア内部の行動規範 | ||
-4. 運用と定着へ向けての活動 |
<セッション詳細>
1. パーソナルハイジーンの基礎
個人衛生管理の概念は製造現場に携わる全要員が持たなければなりません。「何が清潔であり」「何が不潔であるか」を適切に判断できるだけでなく、自らが汚染源とならぬよう衛生管理に関する基本知識と技術/行動について、高い意識を持つ必要があります。個人衛生の基本的考えから国内外のGMP/QMS記載の位置付けと必要管理項目について解説します。
2. エリア入場時の習得動作 (入場前提条件/更衣手順/更衣管理/手指衛生管理/毛髪管理)
・入場の前提条件
製造エリアへ入場する際、個人の自己申告や責任範囲により守られる要素については「前提条件」として捉え、事前に周知徹底しておくことが必要です。また、初入場要員に対しては教育訓練を兼ねたチェックの機会を設ける必要があります。入場時前までに周知徹底する前提条件についてまとめます。
・更衣手順及び管理
クリーンルーム内において着用する無塵衣は適切な方法で管理下に置かれ、汚染を拡散させないように脱着衣を行わなければなりません。無塵衣の脱着方法のポイント、毛髪管理のためのローラー掛け、更衣の管理点についてまとめます。
・手指衛生管理
手指は個人衛生に関わる領域で汚染を蓄積/拡散させる可能性のある重要な部位です。基本の手洗い方法は個人認識の差異やルールの慣例化などにより有効に行われていない事例が認められます。WHO手指衛生ガイドライン準拠方法の解説、実手順についてO-JT形式による確認を行います。また、微生物汚染の影響を考慮したグローブ類の着脱方法についても説明します
3. エリア内部の行動規範
クリーンルーム内における行動は自身が汚染源とならぬよう考慮しなければなりません。特に高い清浄度エリアでは、不用意な行動、何気ない動作は時として汚染拡散につながるため注意が必要です。エリア内の行動規範における基本ポイントについて説明します。
4. 運用と定着に向けての活動 (個人衛生モニタリング/教育訓練機会の設定)
・個人衛生に関するモニタリング
従事者に取って塵埃や微生物の汚染状況を自覚する機会がないことは望ましくありません。個人衛生管理の意識を高く保つためには、定期的なモニタリングをベースにした現場へのフィードバックが有用です。個人衛生に関連するモニタリングの種類とデータ考察について説明します。
・ヒューマンファクターと教育訓練
個人衛生管理を組織内で運用/定着させる手段として、従業員を対象とした「教育訓練」が挙げられます。教育訓練は「教:既知の真理/知識」「育:はぐくむ/可能性を見出す」「訓:コーチング/さとす/ささえる」「練:反復/くりかえす」という4つに分解されます。管理者がこれらを正しく理解して、現場へ継続導入する活動が必要です。最終項目ではヒューマンファクターと教育訓練計画について説明します。